最寄の支店、営業所までご連絡ください。

製造年月とロット番号が必須です。

こちらのページから、該当する「バルク貯槽用安全弁交換要領書(PDF)」をダウンロードしてご覧ください。各文書内に記載されています。

はい。BBS・BBSバルブは、ステム部のねじに、パッキンや皿ばね（コニカルスプリング）、ハンドル等を取付けてナットで固定しています。ナットを締め付けると、ねじの作用によりステムが外部方向に引っ張り上げられ、間に挟んでいるパッキンが潰れることで、外部漏れを防ぎ、気密性能を得ています。適切なトルクでのナットの増し締めをお願いいたします。

ハンドルを取り外した状態は弊社で気密試験を行った時の状態と異なりますので、使用に関しましては最寄の営業所へお問い合わせください。

ボールバルブはPTFE等のソフトシートを使用しており、中途開での使用においてはシートとボールの接触箇所に偏りが生じ、シートの一部分だけに面圧が生じてシートが変形し、気密性能が低下して漏れが発生する可能性がありますので、使用に関しましては最寄りの営業所へお問い合わせください。

全開での使用時には、ボールにステムとのはめ合い部への逃がし穴を設け、全閉での使用時には、ボールに1次側の方向への逃がし穴を設けることが必要となります。

弊社の気密試験は、基本的に空気で行われています。水素／ヘリウムは分子量が空気よりも小さいため、空気では気密性能があっても水素・ヘリウムでは漏れが発生する可能性があり、シールに使用しているPTFE等の高分子材料を透過して漏れが発生することもあります。

弊社のボールバルブは、全て配管内の流体が大気圧よりも高いことを想定して設計・製作されています。真空での使用を想定した強度・気密性能を考慮していないため、使用に関しましては最寄りの営業へお問い合わせください。

高圧ガス保安法 一般高圧ガス保安規則において、酸素ラインにおける油脂類の使用は禁止されているため、使用できません。高圧ガス保安協会のHPにおきましても、同様の注意喚起がなされています。

逆止弁付バルブは、そもそも高価なガス（Ar）用として開発されましたが、現在多くのガスに使用されています。容器に充てんされたガスは、使用とともに徐々に圧力が下がります。完全に空になってしまい、そのままバルブを閉めずに放置すると、容器内に空気等異物が混入します。この場合、次に充てんする際に、容器内を洗浄し真空引き等の処理をしなければなりません。これを防止するために、逆止弁が一定の圧力以下に容器内圧が下がった場合に働き、常に容器内を陽圧にして異物の混入を防ぎます。解除方法は、逆止弁のタイプにより異なり、一般的にピン付と呼ばれるタイプは、解除治具を用いて手動解除できます。ピン無しの場合は、手動解除することはできません。充てんの際は、専用の充てん金具を使用することで解除しなくても充てんすることができます。

以前は、シート材にダイフロン（PCTFE）を使用していましたが、断熱圧縮によるシート燃損が発生すると、樹脂に含まれる成分のうち塩素が化学反応して有毒ガスが発生したことから、塩素系ガスが発生しないシート材に変更されました（JIMGA様の基準で法的な規制ではありません）。

バックシート型バルブを開ける際には、ハンドルを全開から半回転～1回転程度戻した位置にすることを推奨します。これはガス漏れ等が発生した際にバルブを閉める時、全開の位置にあると、ハンドルが固定されていて開いているのか閉まっているのか咄嗟に判断できないことを想定しています（開閉表示バルブは、このような時に有効です）。ダイヤフラム型の場合、設計上ハンドル回転数は1回転未満であることから、全開からほんの少し戻し、ハンドルがフリーの状態を作ることを推奨します。ダイヤフラム弁（SUS弁）のトルク値は、9.8N-mで締めることが推奨されています。

一般的には、PCTFE（ダイフロン）または銅が使用されているケースが多いです。設備弁は、ほとんどの場合、配管後メンテナンス等バルブを外すまで締め付けたままになりますが、パッキンは締め付けても時間とともに応力が緩和することが知られています。したがって、一般ガス用設備で黄銅製のバルブであれば、銅パッキンを推奨します。樹脂パッキンを使用する場合は、定期的に増し締め等の管理が必要です。

大臣認定品（制度）とは、高圧ガス保安法の関係省令の技術基準に基づく高圧ガス設備を製造し、「耐圧試験」「気密試験」及び「肉厚測定検査」を行うことが適切であると認められる者を経済産業省大臣が認定する制度で、認定試験者は大臣に成り代わって設備の試験検査を実施いたします。 したがって、この大臣認定試験者が製造又は試験を実施した機器・設備は、各都道府県の知事等が行う設備の完成検査の時、大臣認定試験者が発行した試験成績書を提出することで、「肉厚測定検査、耐圧試験検査」の実施が免除。完成検査としての機器の分解・洗浄・組立て等は不要となるメリットがあります。認定品としての有効期限は、バルブ製造から３年です。一方、非認定品（一般品）には、期限はありません。

ノズル単体（赤外線通信受光部～ケーブル含む）、高圧ガス設備申請図書必要書類一式にて発送いたします。
※詳しくは営業担当までご確認ください。
なお、ノズル出荷の際にはホースとの継手部品、マウントは同梱されておりません。

製品ページにアイコン表記していますのでご確認ください。
注文の際に営業から使用途等ご質問させていただく場合がございます。

代表的なものとしては、世界技術基準（Global Technical Regulation No.13）や、国際相互認証R134などがあります。
日本国内では、高圧ガス保安法に基づき国際圧縮水素自動車燃料装置用附属品があります。